サプライチェーンのサステナビリティは効率性から始まる

小売業のサプライチェーン・カンファレンスは、一見では、サステナビリティやグリーン思考の事例を探しに行く場所としては、最も明確な選択とは言えません。 グローバルな商取引を支えるために世界中にモノを運ぶことは、社会にとってプラスになっていますが、環境面での勝利のリストには確実に入りません。

しかし、別の角度から考えてみると、このカンファレンスはまさにサステナビリティと環境に配慮した考え方を追求すべき場所なのです。 小売業者が二酸化炭素排出量をスコープ1～3に分類するとき、最も改善の余地があり、二酸化炭素排出量削減の観点から最も大きな利益が得られるのは、より広いサプライチェーン（スコープ3）であると考えられます。

私は、少なくともビジネスにおいては、サステナビリティは効率性から始まるという考えを持っています。

小売業のサプライチェーン担当者は皆、世界各地での商品の調達、発注、輸送における非効率性が、パンデミック時代の企業にとって重要な課題の一つであったことを十分認識しているはずで、この分野に注力することを納得させるのは難しいことではありません。

マンハッタンのプロダクトマネジメント担当SVPであるBrian Kinsella氏は、ベルリンで開催されたManhattan Exchange EMEAで、過去20～30年にわたり新しいサプライチェーン・テクノロジーを市場に投入してきたマンハッタンの仕事の多くは、「間接的にサステナビリティについてであった」と語りました。

同社のイノベーションの長年の意図は、「走行距離の削減、梱包の効率化、顧客への出荷の効率化」だと指摘しました。 マンハッタンの小売顧客に提供されている一連の新しい技術製品の一部である顧客管理型フルフィルメントには、特筆すべきサステナビリティの確かな実績もあります。

消費者には、「返品される可能性、頻度、量を減らすために注文を変更する機会」が与えられます。小売業者がより広範な環境・社会・ガバナンス戦略を構築し、潜在的には企業活動のあり方を全面的に見直す中で、この不要な配送は二酸化炭素排出量を抑えるためのうってつけの観点です。

「もし、それを大幅に減らすことができれば、多くの荷物が道路を通らなくなります」とKinsella氏は述べます。

グリーンの対応策

マンハッタンのCEOであるEddie Capel氏と彼の率いるチームは、より環境に優しいサプライチェーン管理 と最適化をExchange 2022の議題として取り上げました。 壇上の小売業者全員が、二酸化炭素排出量削減のために自分たちのできることをすることの重要性に言及しました。

Aldi Sud氏が珍しく公の場に登場し、サプライチェーン全体の効率化を向上することの必要性について言及したり、Scotch and Sodaがファッションが環境に与える影響の軽減に貢献する必要性について語ったりと、明らかに小売業界のリーダーたちが注目しているテーマとなっているのです。

Capel氏にとって、サプライチェーンと環境に関して考慮すべき点が非常に多いのです。そして、倉庫管理は、明らかに素晴らしい出発点です。

Capel氏は、商品の輸送からマイルを削減し、トラックやコンテナから空気を抜くことが重要だと述べました。 「それができれば、地球のサステナビリティに非常に大きな影響を与えることができる」と論じました。

適切なサイズの製品に適切なサイズの箱を用意することで、小売業者はより多くの箱をトラックに載せることができるようになります。 「輸送管理、走行距離の削減、ルートの最適化などの問題に移る前に、まずそこから始めるべきだ」とCapel氏は述べます。

「それを効果的にするためには、その根底にある技術とプロセスが必要で」、つまり 「マンハッタンにあるすべてのシステムが、組織的に連携することです」と同氏は言います。

押して引いて

漸進的な変化を積み重ね、より広範囲な変革や大規模な二酸化炭素排出量削減につなげることは確かに評価できますが、これが地球が直面する幅広い問題に対応できるようになるには時間がかかると思います。 化石燃料が削減され、商業活動から取り除かれたとき、グリーンアジェンダは大きな飛躍を遂げるでしょう。

多くの小売業者が今後10年間で化石燃料による輸送の依存度を減らすことを約束しており、これは業界全体の脱炭素化の取り組みの一環として大きく貢献するものです。

しかし、環境問題を進展させる上でもう一つ大きな障害となるのが、消費者の意識です。「Exchange」の初日の朝、マンハッタンは、51％の消費者が、どこで、誰と買い物をするかを選ぶ際に、環境/サステナビリティへの取り組みが重要、あるいは最も考慮すべきことだと答えたという 調査結果を発表 しました。

この調査結果はよく耳にする話です。 消費者は、質問されれば必ずこのことを重要だと答えるでしょう。

また、同調査の一環として、26%の小売業者が、より環境に配慮したサステナブルなサプライチェーンの構築が2023年の優先事項のトップ3の一つであると考えています。

この数字を見ると、環境面でもお客様に喜んでいただくために、巨額投資で努力を続けることへの強い議論があります。 しかし、現実はそのような見出しの統計よりもはるかに微妙なものです。

マンハッタンのEMEA担当SVPであるHenri Seroux氏は、人間は複雑で、時に矛盾をはらんだ存在であることを認めています。

「私たちは、正しいことをしたいと考えながらも、突然、ある商品に恋をしてしまい、朝10時に玄関先に現れてほしいと思うのです」と述べ、小売業者が環境に配慮し、お客様が望むサービスを提供する上で直面している課題を強調しました。

環境に配慮した小売業者について、消費者が何を求めているかという点では、確かに二律背反があります。 だからといって、それを解決しようとするブランドや小売業者は容易ではありません。

Seroux氏は、「私たちは、お客様に選択肢と教育を提供するために技術に投資しています」と説明し、「人々が技術企業に参加し、より良い世界のためにシステムを発明するには、素晴らしい時代です」と付け加えました。 顧客に選択肢が与えられることによって、直ちに重要な変化が生まれます。

このように、サプライチェーン・カンファレンスでは、より環境に配慮した考え方の例をいくつか紹介されました。 Capel氏が 昨年のGreen Retail Worldの記事 で説明したように、サステナビリティと環境は、すべての組織にとって重要な課題である必要があります。 彼のチームは、小売業者がその考え方を既存のオペレーションに組み込むことを支援する技術を市場に送り出しています。 しかも、今すぐ利用可能なのです。